2020年10月、BTC（ビットコイン）価格が年初来高値を更新し、その後も上昇を続けています。
調べてみると、今年、ビットコインが上がるとの見方をされてきた方は結構多く、その方たちが考える上がる理由が前提としてある中
直近注目されたニュースから、ここのところ、よりビットコインの価格上昇が加速しているようです。
そこで、この上昇前に、そもそも上がると予測していた方々の理由と
今回上昇を加速させているとされるニュースについて纏めてみました。
Contents
今年、BTCが上がると予想されてきた理由
そもそも、価格とは、需要と供給によって決められます。
価格が上がると想定される背景には、需要が増える側面と供給量が少なくなるという側面があります。
そして、需要が本当の意味で増えるには、投機的な側面よりも、実需、つまり、決済手段としての重要が高まる必要があります。
世界各地でビットコインが決済手段として利用可能に
2019年、仮想通貨決済サービスを提供するBitPayで10億ドル（約1087億円）。
また、米仮想通貨取引所コインベース傘下のCoinbase Commerceでも、1億3500万ドル（約147億円）相当の仮想通貨決済を処理したことが明らかとなりました。
これは、前年2018年と比較して、決済手段として使われたビットコインは600%増という結果です。
スターバックスやアマゾンといった世界的企業から、町の小さな小売店まで、その後続々と決済手段にビットコインが加えられ、
今後、あの店では使えるに、この店では使えないとして、顧客が離れることを恐れた店舗が、続々とビットコイン決済を採用すると見られています。
2020年はストックフロー比率が2倍になる半減期
一方、重要が減ることによる価格上昇として、2020年がビットコインの半減期にあたる年だということが考えられます。
ストックフロー比率とは、「世の中に存在する量（ストック）」を「その年に供給される量（フロー）」で割った値のことです。
ストックフロー比率が大きいほど希少性が高く、その市場規模も大きくなると言われ、
ゴールド、シルバー、バナジウム、プラチナなど貴金属の市場規模でも裏づけることができます。
- ゴールド 約８兆億ドル
- シルバー 約3,000憶ドル
- バナジウム 約100億ドル
- プラチナ 約20億ドル
そこで、ビットコインもストックフロー比率から、市場規模を計算で導くことができるのですが、
ビットコインには設計段階で4年に1度、新規に発行される量が減少し、ストックフロー比率が上昇する仕組みがあります。
つまり、理論的にはビットコインの市場規模は、4年に1度ごとに大きく上昇する傾向があるのです。
そして、2020年5月12日にストックフロー比率が2倍になる半減期と呼ばれる変化が起こったことから、
今後はビットコインの価格が上がりやすい環境が整いつつあると言われてきました。
また、ビットコインはその流通量が2140年まで決まっていて、
テクノロジー投資企業ARKInvestの暗号資産（仮想通貨）アナリストYassine Elmandjraによると、
「ビットコインは現在の市場規模2000億ドル（約21兆円）から、今後5〜10年で1〜5兆ドルまで資本拡大する可能性がある」としています。
通貨危機の度にBTCが買われてきた
ビットコインがまだ世に知られる前の、2013年、キプロスで起きた通貨危機の際にビットコインが買われ、それがきっかけで、ビットコインが世に知られる様になりました。
最近では、2019年11月にペソの急落が続くアルゼンチンの仮想通貨取引所で、ビットコインが他国の相場より30％以上高い「1BTC＝約1万2,300ドル」というプレミアム価格を記録しました。
この様に、通貨危機の際に、法定通貨の代わりに、ビットコインが買われるということは、
ビットコインが法定通貨に代わるものとして価値を認められてきたとも考えられます。
2020年10月現在 BTCが急上昇している理由
そして、上に挙げた背景に加え、最近ビットコインに関する追い風ともいえるニュースが続々と話題になっています。
中でも、この2つは、今後のビットコイン相場を予想するうえで重要です。
PayPalが暗号通貨の取り扱いを開始
米決済大手のPaypalがアプリ内で暗号資産（仮想通貨）の売買を開始すると発表。
このことにより、仮想通貨の売買機能に限らず、来年上旬よりPayPalに対応する2600万以上のショップ（全世界）で間接的に仮想通貨を利用し支払うことが可能になります。
これが仮想通貨の利用普及に大きな一歩となると判断されたようで、中でもビットコインの価格が急に上昇しました。
具体的に取り扱う銘柄はビットコイン、イーサリアム、ライトコイン、ビットコインキャッシュの4銘柄。
また、店舗側は仮想通貨でなく、PayPalを介して換金された法定通貨を受け付ける仕組みで、顧客は、PayPalのデジタルウォレットを通じて直接仮想通貨を保有することができるようになるとのことです。
また、PayPalはニューヨーク州の金融サービス局（NYDFS）から条件付きのライセンスを取得。
仮想通貨の売買は、まず米国を対象にPayPalのプラットフォームで今後数週間以内に開始するとしています。
マイクロストラテジー社が直近２か月でBTCを450億円購入
もちろん、この背景には上でも記載の通り、今年に入り大手企業が続々と仮想通貨市場に参入を始めていることが挙げられますが、
この企業が、これだけの金額を購入したということが、大きなニュースになり、その理由も併せて話題に上りました。
マイクロストラテジーと言えば、ナスダック上場企業であり、
筆頭株主は、運用資産規模世界最大のBlackRock、運用資産額世界第2位のVanguard Group、政府系ファンドで世界最大のノルウェー政府年金基金も、MicroStrategyの株主であることが知られています。
企業内容については、会社情報より以下抜粋いたします。
マイクロストラテジーは、1989年に創立されたビジネス インテリジェンス（BI: business intelligence）アプリケーション、モバイル インテリジェンス アプリケーション、ソーシャル インテリジェンス アプリケーションのためのエンタープライズ ソフトウェア プラットフォームにおけるリーディング プロバイダです。
マイクロストラテジーが提供するBIプラットフォームによって、世界をリードする企業はエンタープライズ環境全体に分散されている膨大な量のデータを分析し、ビジネスにおいてより適切な判断を行うことが可能になります。
その高度な技術力、洗練された分析機能、データとユーザの両面における卓越したスケーラビリティによって、MicroStrategy BIは多くのお客様から選ばれています。
また、このマイクロストラテジーのCEO、マイケルセイラーは、ビットコインについて、次のように語っています。
ビットコインは世界最高の担保であり、金や他の商品とさえ比較できない
1億ドルの現金を持っている場合、今後100年間でその99％を失い、金で持っている場合でも、せいぜい85％を失う
仮想通貨ビットコインは「100年間保有する」
また、その理由として、「なぜ現金やゴールドではなくビットコインを選ぶのか」と聞かれ、
現金で保有していた5億ドル相当の余剰資金が、利息もつかない上、資産インフレにより「氷のように溶けていく」ことに脅威を感じた
ゴールドは毎年新たに採掘されており、その価格が上昇すると共に、採掘にも資金が投入されることで結果的に供給量が増える
一方でBTCの供給量は、ソフトウェアコード上ですでに、2100万の上限が定められており、マイニング事業に投資してもこの最終的な供給量が変わることはない。
として、BTCの希少性について言及しています。
また、セイラー氏はインタビューの中で2億5000万ドルをビットコインに投資する決定は、取締役会や投資家、監査人、経営幹部との話し合いによって決定したことを明らかにしています。
上に挙げた世界の有名機関投資家が、その意思決定に加わったのは確かであり、それらの期間投資家は間接的にビットコインを保有していることになります。
この事実が、ビットコインが、投資の対象としての価値を認められた、と市場は判断したものと考えられます。
世界の大富豪 この2人の見解は
しかしながら、世界の大富豪であるこのお二人は、2018年の仮想通貨の高騰の際こう言っていました。
ビル・ゲイツ／大馬鹿理論
2018.5.7 CNBCのインタビューに対して、ビットコインをはじめとした仮想通貨の高騰について聞かれ、こう答えています。
“As an asset class, you’re not producing anything and so you shouldn’t expect it to go up. It’s kind of a pure ‘greater fool theory’ type of investment,”
「資産クラスとしては、何も生み出していないのだから値上がりを期待すべきではない。正真正銘の大馬鹿理論的な投資だ
この大馬鹿とは、金融市場では、価格決定要因が完全に織り込まれていて、これ以上の高値はあり得ないという状況でも、それを上回る価格で購入してしまう投資家を指し、
その様な大馬鹿者がいる為に、投資が正当化されないということも、憂慮した発言と取られています。
ということは、ビットコインそのものを否定しているということではなかったようです。
ウォーレン・バフェット／殺鼠剤の２乗
2018.5.5 バークシャー・ハザウェイの株主総会で、バフェットは
BTCは「殺鼠剤の2乗のようなもの」
と、ビルゲイツ同様に、資産としてのビットコインについて一掃しています。
これは、過去の話であって、このお2人が語っていたように、その後、確かにビットコインは暴落しました。
今、このお2人がビットコインについてどう考えているか伺いたいところですが、
少なくとも、
今回の上昇を知って、「なんかみんなが買っているから」「みんなが上がると言っているから」という理由だけで判断せず、
その価格の妥当性について、購入前に調べる必要があることは確かです。
投資を志す者であれば、これを、きっかけに仮想通貨、ブロックチェーン、ビットコインについて勉強を始める必要がありそうです。
今こそ、BTCは買いなのか？
では、このような状況の中、私たちはビットコインへの投資について、どう判断すべきでしょうか？
ドルコスト平均法で買う
私は、色々調べた結果、あの時に買っておけば良かったと後悔しないよう、少額だけ投資してみようという判断をしました。
纏まった金額で投資するのは心配な方は、毎月定額を購入していくといった選択もあります。
ドルコスト平均法とは、価格が変動する金融商品を常に一定の金額で、かつ時間を分散して定期的に買い続ける投資手法です。
この手法で金融商品を購入し続けた場合、価格が低いときの購入量は多くなり、価格が高いときの購入量は少なくなります。
その為、長期的に価格変動リスクを低減させる効果があるとされる投資法です。
（※すべての場合で低減できるとも限らないため、タイミングには注意してください！）
そこで、私は仮想通貨の積み立てができるところはないか探したところ、
国内取引所No.1のCoinCheckで、仮想通貨の積み立てができることが分かりました。
早速、私も少額ですが、万が一失ってもいいものとして投資を始めました。
CoinCheckの公式サイトはこちらです。
価格上昇前の仮想通貨を探す
一方、今回ビットコインが急上昇を始めたことで、その他の仮想通貨への注目も上がり始めています。
仮想通貨には、草コインと言われる、開発されたばかりのただ同然のコインも有、ビットコインもそのような時期を経て今があります。
どのような通貨が、取引所で売買され、その値動きはどうなっているのかなどを日々チェックしてみると面白いです。
中でも仮想通貨の取扱世界１はBainanceで、日本語のアプリもあります。
また、ここでは、日本では取り扱っていない仮想通貨も取り扱っています。
もちろん、ビットコインをめぐる動きを見て、今買うならビットコインと判断し、少額ずつではなくまとめて購入しようというなら、早い方がいいかもしれません。
私も口座を持っていますが、日本語完全対応で、ものの数分もあれば口座開設できます。
※ こちらから、口座開設すると今なら、10％キックバックがあります。
また、国内取引所No.1は、CoinCheckです。
判断にあたっては、必ず次のことに注意してください。
投資には必ずリスクが伴います。
リスクを取らなければ、リターンは望めませんが、
くれぐれも、投資は余剰資金でするようお勧めいたします！
このサイト訪問が、読者の方々の経済的自由を手にするきっかけになれば幸いです。
最後までお読みいただき有難うございました！